職場環境改善ソリューション

"できる人財"を増やし、
支え合う組織づくりを実現する

昨今、国内の医療機関において職員の離職率が増加の傾向にあります。
看護職員を例に見ましても、全国的な平均離職率は約11%にもかかわらず、東京、大阪などの主要な都市部では13％を超え、大きな問題となっています。
※2014年公益財団法人日本看護協会の調査より
こうした問題に対し、医療関連事業を展開するNDCでは、離職率増加の原因を調査し、"できる人財"の定着と支え合う組織作りの実現を目指し、取り組んでいます。

働きやすく、働きがいのある職場環境を実現する
職員満足度調査システム「Retention Survey200」

2015年12月から、「ストレスチェック制度」が義務化されました。
職員や職場のストレス状況を改善し、働きやすい職場環境を実現することが、職員の生産性や満足度、ひいては定着率の向上にもつながるものとし、事業経営の一環として組織全体で取り組んでいくことが最も重要なポイントとされています。
働きやすい職場環境を実現するには、組織が職員の働く意欲（モチベーション）を高める条件を整えることが大切です。如何に職員のモチベーションと能力を引き出すか、NDCでは、普段目に見えない職員のモチベーションを「見える化」し、モチベーションを高めるための方向性を明らかにする職員満足度調査システム「Retention Survey200」を用いて医療機関の職場環境改善をコンサルティングしております。

Retention Survey200の目標と目的

【目標】
職場環境を改善することで、人材の定着と離職を防止し、リテンション・マネジメンを実現させます。
※リテンション・マネジメントとは
“できる人財”を定着させ、その能力を発揮出来るようにする人材マネジメント施策のこと。

【目的】
〈人材育成と組織風土の課題を明らかに〉
職員の働き方(ワーク・ライフ・バランス)と働きがい（ワーク・モチベーション）を定量的に把握し、人材育成と組織風土の課題を明らかにできます。

〈職場風土を改善するための具体策を導き出す〉
職員一人ひとりの意識や行動、管理職のマネジメント、自院としての職場風土をより良くするための具体策を導き出すことができます。

Retention Survey200で得られる結果と
レポートサンプルイメージ

約230問のアンケートに答えることで、個人別、グループ別、階層別、組織(機関)別に結果を集計・分析することができます。
全ての回答結果は、コメントと合わせ数値化しご提出いたします。
客観的に定量化された数値データとすることで、個々に合った具体的な改善対策へ繋げることが可能です。

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【個人レポート】
４つの項目別に個人票が結果として出力され、次のステップへの足掛かりになります。
【チーム／組織レポート】
グループ、組織単位でその部署の潜在的な状況を見える化します。

Retention Survey200による職場環境改善の流れ

実施方法の流れとして、まず調査企画、設問設計からスタートし、医療機関対象者(病院内)への周知を目的とした説明会を開催後、対象者へのアンケート調査を実施します。
実施後は調査結果をレポートにて提示し、調査結果を踏まえた上で、当社の専門資格を持つコンサルタントよりフィードバック研修を実施致します。
その後、医療機関(病院全体)や部署別の環境改善施策を検討し、着手につなげます。

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